診療看護師（NP）とは？なる方法、他の資格との違い、活躍の場、メリットを紹介

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1.診療看護師（NP）とは？

診療看護師とは、一般の看護師では対応できないような、一定レベルの診療をおこなえる看護師です。倫理的な判断をしながら、科学的根拠に基づいて行動することが求められています。

診療看護師は、一般財団法人日本NP教育大学院協議会（NP協議会）が認定をおこなっています。NP協議会では、質の高い診療看護師の養成を支援しています。診療看護師の医療制度上の役割について議論し、診療看護師制度の拡充に向けて、さまざまな対応をおこないます。NP協議会や日本看護協会などの働きにより、診療看護師についての理解や役割が普及してきました。

診療看護師は、2008年に大分県立看護科大学で養成教育が開始されました。2010年には第1回の認定試験が開始されています。2024年4月1日時点では、872名（プライマリ197名（うち小児10名）、クリティカル675名）の診療看護師が登録されています。プライマリとは、患者の抱える問題に幅広く対応できる存在です。またクリティカルとは、生命の危機に瀕している患者に対応できる存在です。どちらも医療現場において重要な役割を担っています。ここ数年は毎年約100名のペースで増えており、認知度の上昇や役割の浸透が伺えます。

診療看護師はアメリカ発祥の資格です。1960年代にアメリカで広まったナース・プラクティショナー（NP）がモデルとなっています。ただし日本の診療看護師とアメリカのNPでは、おこなえる業務に大きな違いがあります。

アメリカのNPと日本の診療看護師の違い

アメリカのNPは一次医療における看護師の診察や投薬が認められています。NPは州単位で認定される公的な資格であり、看護師の上位職という位置づけです。一方、日本の診療看護師は民間資格であり、薬の処方などは認められていません。

アメリカのNPは、医師不足や医療費負担の対策として生まれました。看護師に一定の教育をほどこすことで、一次診療が可能になります。これにより現場の医師の負担が軽くなり、結果として、医療制度の充実につながりました。現在アメリカでNPの資格を持つ看護師は20万人近くにものぼります。

しかし日本で診察や投薬をおこなうには、国家資格である医師免許が必要です。看護師独自の判断で診察や薬の処方はできません。そのため日本の場合、診療看護師であっても「保健師助産師看護師法」で定められた行為しかおこなえません。

ただし、現在の日本は高齢社会であり、医療のニーズは高まる一方です。医師の人手不足や負担増もあり、日本の診療看護師にもアメリカのNPと同様の資格を与えられるよう、期待が高まっています。国への働きかけにより、今後、公的な資格制度が生まれる可能性もあるといえます。

なお、現在ではアメリカ以外にも、イギリスやカナダなど多くの国でNP制度を導入しています。海外のNP制度では、診察や薬の処方をおこなえることが一般的です。もしも海外でNPとして働きたい場合には、日本の診療看護師資格ではなく、海外のNP資格を取得する必要があります。

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2.診療看護師は何ができる？

診療看護師は、「特定行為」と「相対的医行為」をおこなえます。

特定行為とは、あらかじめ作成された手順書などに従い、包括的指示によって実施できる行為です。たとえば胸腔ドレーンの抜去や、気管カニューレの交換など、厚生労働省が認定している21区分38行為の特定行為を実施できます。特定行為の実施には、高度かつ専門的な知識と技能が必要です。

医師からの具体的な指示（直接指示）によって実施するものが相対的医行為です。採血や点滴など、一般的な看護師もその技量に合わせて相対的医行為をおこなっています。しかし診療看護師であれば、従来の看護師よりもさらに医師に近い処置をおこなえるため、ERでの救急対応や手術助手といった場面で活躍することが可能です。

また、診断や薬の処方、手術の執刀などは医師にしかできませんが、処方や検査オーダーなどの代行入力業務をおこなうこともあります。さらに、医師と連携しながらクリニカルパスやリハビリ計画などの医療計画を立てることもできます。

診療看護師は一般的な看護師よりも専門的な教育を受けており、その知識を生かして病院スタッフの育成を担うこともあります。働く場所も外来や救急、入院病棟などさまざまです。

診療看護師であれば、医師に近い視点で患者の状況を捉えることができます。そのため患者やその家族に対し、看護師としての立場でありながら、医師の視点をより正確に説明することが可能です。医師と看護師の橋渡し的な役割もあり、チーム医療になくてはならない存在といえます。

診療看護師と特定看護師の違い

診療看護師と似た存在の看護師として、特定看護師があります。診療看護師と特定看護師の違いは次の通りです。

• 資格を持っているか
• おこなえる特定行為に制限があるか
• 実務経験が必須要件か
• 学位の取得が必須か

特定看護師とは、厚生労働省が作成した「特定行為に係る看護師の研修制度」を修了した看護師です。研修を修了することで特定行為を実施できるようになりますが、「資格」として認定されているわけではありません。

特定看護師の特定行為研修を受講できる条件は、3～5年以上看護師として実務を経験していることです。看護師資格を得るまでの経歴は問われません。大学卒業であっても、看護学校卒業であっても、区別されることなく受講できます。

また、特定看護師の研修場所は大学や大学院、病院など多岐にわたります。学位を取得する必要はありません。

一方診療看護師は、民間資格である「NP資格」を取得しています。NP資格の取得には5年以上の実務経験や、大学院での修士課程を修了している必要があり、その能力が担保されています。さらにNP資格を維持するためには、5年ごとに更新の試験を受けなければなりません。常に学習を続け、新しい知識を取得し続ける必要があります。

特定行為には21区分、38の行為があります。診療看護師はほぼすべての行為について学習し、大学院卒業後に実施できるようになります。

しかし特定看護師の研修施設では、多くの場合、すべての区分の学習をおこなえる環境が整っていません。すべての行為について学習できる施設は全国でも数か所しかなく、すべての特定行為をおこなえる特定看護師は多くありません。研修修了後に実施できる特定行為は、学習した特定行為のみです。そのため、学習したい特定行為がある場合には、それに適した施設を探して研修を受ける必要があります。

診療看護師、認定看護師、専門看護師の違い

看護師の資格の中には、診療看護師のほか、認定看護師や専門看護師といった資格が存在します。

認定看護師は、日本看護協会が定める認定看護師教育を受け、試験に合格した場合に得られる資格です。専門化が進む医療現場において、質の高い看護をおこなうために作られました。専門看護師は看護系の大学院で修士課程を修了したのち、日本看護協会が実施する専門看護師認定審査に合格することで得られる資格です。専門分野についてその専門性を発揮しながら、卓越した看護を実施することが求められています。

診療看護師と認定看護師、専門看護師の違いは次の通りです。

	診療看護師	認定看護師	専門看護師
資格を得る方法	看護師として5年以上の実践経験 指定の看護系大学院でNP教育課程を修了 必要単位を取得後、認定審査に合格	看護師として5年以上の実践経験 日本看護協会が定める600時間以上の認定看護師教育を修了 認定看護師認定審査に合格	看護師として5年以上の実践経験 看護系の大学院で修士課程を修了 必要単位を取得後、専門看護師認定審査に合格
対応分野	プライマリ プライマリ（老年） プライマリ（小児） クリティカル	感染管理 がん放射線療法看護 がん薬物療法看護 緩和ケア クリティカルケア 呼吸器疾患看護 在宅ケア 手術看護 小児プライマリケア 新生児集中ケア 心不全看護 腎不全看護 生殖看護 摂食嚥下障害看護 糖尿病看護 乳がん看護 認知症看護 脳卒中看護 皮膚・排泄ケア	がん看護 精神看護 地域看護 老人看護 小児看護 母性看護 慢性疾患看護 急性・重症患者看護 感染症看護 家族支援 在宅看護 遺伝看護 災害看護 放射線看護
役割	医師や薬剤師など、他職種と連携・協働を図り、一定レベルの診療をおこなう。 患者の「症状マネジメント」を効果的、効率的、タイムリーに実施する。 患者の QOL の向上を図る。	患者や家族によりよい看護を提供する。 認定看護分野ごとの専門性を発揮する。 認定看護師の 3つの役割「実践・指導・相談」を果たす。	患者や家族に起きている問題を総合的に捉えて判断する。 専門看護分野の専門性を発揮する。 専門看護師の6つの役割「実践・相談・調整・倫理調整・教育・研究」を果たす。

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3.診療看護師になるには？

診療看護師になるには5年以上の看護師としての実務経験と、大学院の修士課程を修了したのち、NP資格認定試験に合格する必要があります。日本国内の指定大学院に通うほか、海外のNP資格を取得している場合にもNP資格認定試験を受けられます。

診療看護師資格は、その質の維持と向上のため、更新制となっています。NP資格認定後、5年ごとに「実践」と「実績」を評価します。「実践」とは、臨地において診療看護師に必要な７つの能力を駆使して活動することを指します。

7つの能力とは次の通りです。

• 包括的健康アセスメント能力
• 医療処置・管理の実践能力
• 熟練した看護実践能力
• 看護マネジメント能力
• チームワーク・ 協働能力
• 医療保健福祉制度の活用・開発能力
• 倫理的意思決定能力

また「実績」とは、診療看護師が知識や技術等を駆使して行う社会貢献と、自己研鑽に関する活動のことです。作成した審査書類をもとに更新の審査をおこないます。

指定大学院は全国19校（2024年9月時点）

診療看護師になるためには、診療看護師の質の標準化をはかるため、指定の大学院にて教育課程を受けなければなりません。

指定大学院は以下の通りです。

• 北海道医療大学大学院
• 国立大学法人　秋田大学
• 東北文化学園大学大学院
• 国立大学法人 山形大学大学院
• 東京医療保健大学大学院看護学研究科
• 国際医療福祉大学大学院
• 佐久大学大学院
• 藤田医科大学大学院
• 愛知医科大学大学院
• 公立大学法人 島根県立大学大学院
• 公立大学法人 大分県立看護科学大学大学院
• 国立大学法人 富山大学大学院
• 森ノ宮医療大学大学院
• 東京医療保健大学大学院医療保健学研究科
• 令和健康科学大学
• 国立大学法人　大阪大学大学院
• 聖隷クリストファー大学大学院
• 公立大学法人　名古屋市立大学大学院
• 純真学園大学大学院

大学院入学試験の難易度や倍率については、大学院によって異なります。なお、厚生労働省が「特定行為に係る研修機関」として認定した機関で特定行為の単位を取得している場合には、既修得単位として認定されることがあります。くわしくは指定大学院へ問い合わせてください。

大学院での学習にかかる学費はどれくらい？

診療看護師の大学院の学費は150万円～200万円が目安です。これには2年間の学費、入学金、実習費などが含まれます。ただし学費は大学院によって大きな差があり、学校によってはさらに高額になる恐れもあります。おおよそ300万円ほど見積もっておくことで、ほぼすべての大学院に通うことが可能です。

補助金制度、奨学金制度が活用できる

診療看護師の教育を受ける際には、奨学金や補助金などの制度を利用することも可能です。大学独自の奨学金や、都道府県独自の支援制度がある場合もあります。詳しくはお住まいの地域の情報を検索してください。

制度のひとつに、教育訓練給付金制度があります。教育訓練給付金制度とは、労働者のキャリア形成を支援するための制度です。厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を受講し、修了すると、教育訓練経費の一部が支給されます。受給に必要な資格として、教育を受けるまでに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している必要があります。また、受講開始時点で被保険者でない場合には、資格の喪失から１年以内でなければ給付を受けられません。

さらに、過去に教育訓練給付金を受給したことがある場合には、前回の利用後、３年以上の雇用保険被保険者期間が必要です。また10年間の給付総額は168万円が上限となっています。受給資格があるかわからない場合には、ハローワークへ問い合わせてください。

そのほか、奨学金制度も数多く用意されています。たとえば、公益社団法人地域医療振興協会では、診療看護師の育成、確保を目的とした奨学金制度を実施しています。2024年度の募集では、月額150,000円の貸与を若干名に対しておこなっています。選考方法は書類選考及び面接です。協会が指定する医療機関で勤務した場合、奨学金返還債務が免除されることがあります。

NP資格認定試験について

NP資格認定試験の概要は次の通りです。

• 受験資格は、日本国内の看護系大学大学院のＮＰ養成コース修了者・修了予定者です。
• 修了に必要な単位を修得し、修了試験に合格する必要があります。
• 海外のNPの免許取得者にも受験資格が与えられています。日本の保健師や助産師及び看護師の資格を持ち、アメリカ等の大学院修士課程を修了したのち、NPの資格を持っていることが条件です。
• 試験は筆記試験のみです。
• 共通科目と領域別科目があり、試験は1日で終わります。
• 試験料は3万円で、試験会場は東京の1会場のみとなっています。
• 合格率については公表されておらず、試験結果はNP協議会のホームページにて公開されます。

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4.診療看護師の活躍の場【事例付き】

診療看護師は、その半数近くが病院の看護部にて働いています。また、病院の診療部で働く診療看護師は35％ほどです。診療看護師の8割以上が病院で勤務しており、ほとんどが常勤で働いています。

診療看護師の実例を見てみましょう。
独立行政法人国立病院機構では、全国で122名（2023年4月時点）が診療看護師として働いています。なかでも、独立行政法人国立病院機構東京医療センターでは、2024年現在16名の診療看護師が在籍しています。クリティカルケア支援室に在籍する診療看護師のほか、次の7つの診療科にそれぞれ配属されています。

• 救命科
• 麻酔科
• 循環器科
• 総合内科
• 一般消化器/乳腺外科
• 脳神経外科
• 心臓血管外科

クリティカルケア支援室では、診療科にとらわれず横断的な活動をおこなっています。入退院支援センターにおいて、入院前検査と結果の評価などのサポートもおこないます。そのほか、集中治療室に常駐し、特定行為や処置の介助をおこなうことで、安全な治療を支えています。

各診療科においては、それぞれ医師のサポートをおこないながら、患者の安心・安全を支援しています。
救急科では救急初療対応などをおこないつつ、院内勉強会などを開催するなど、教育的な活動もおこなっています。
麻酔科では術中の全身麻酔管理補助業務や、術後疼痛管理などをおこないます。麻酔中は迅速な判断や対応が求められ、麻酔科医との連携が大切です。
循環器科では24時間365日対応しており、医師と共にチームとして協働しています。

東京医科大学病院では、診療看護師は院長の直属の組織である「診療看護師管理室」に所属して職務にあたります。診療看護師管理室が診療看護師の業務・教育・勤務を管理し、各診療科へと派遣しています。

診療看護師には、患者の生活背景や機能に目を配り、総合的なアプローチをおこなうよう求められています。適切な医療を提供するため、医療従事者全体のチームワークが大切です。診療看護師には、看護マネジメント能力やチームワークが求められています。

東京ベイ医療センターでは、次のような診療科で診療看護師が活躍しています。

• 心臓血管外科
• 循環器内科
• 腎臓・内分泌・糖尿病内科
• 総合内科

東京ベイ医療センターでは、NPの大学院を卒業後、新卒者は２年間・既卒者は１年間のNP研修プログラムを実施しています。総合内科や救急集中治療科などを数か月ごとにローテーションし、診療看護師としての知識や技術を身に着けられます。看護師でありながら、後期研修医と同じ環境で学習可能です。

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5.診療看護師になるメリット

診療看護師になるメリットとして、給与の上昇や看護師長などへ昇格しやすいことがあげられます。診療看護師になることでチーム医療の中心的存在となり、医師や看護師の橋渡しとしてなくてはならない存在になります。昇格、昇給のチャンスが多くなるでしょう。

また資格があることで、転職時も有利になります。診療看護師の資格手当がつく職場もあり、より良い条件で働くための足掛かりとなります。資格手当だけではなく、診療看護師と一般の看護師で基本給が異なる場合もあります。

さらに、やりがい面の充実も大きなメリットです。診療看護師は特定行為をおこなえるため、相応の責任を負いますが、その分やりがいもあります。緊急的な対応が必要となった時、診療看護師であれば医師の到着を待たずに対応できる場合もあります。人の命を救う現場において、許可されている行為が多いことは大きなメリットです。自らの職務に対し、誇りをもって働くことができます。

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6.診療看護師のニーズは高まっていく

現在、日本は高齢社会です。医療ニーズが高まり、現行の医療制度では人手が足りなくなっていくことが予想されています。とくに地方での医師不足は顕著であり、医療の担い手を確保することが非常に困難です。さらに少子化のため、今後はさらに働き手が少なくなっていきます。そのような状況の中で、2040年には医療ニーズがピークを迎えるとされています。従来の仕組みを効率化するだけでは対応できないことが予想されるため、根本的な改革が必要です。

現在日本では、医師のタスク・シフト、タスク・シェアの議論がおこなわれています。タスク・シフト、タスク・シェアとは、医師がおこなうべき業務を他の職種へ依頼したり、共同でおこなったりすることです。これにより医師の負担が軽くなり、結果として多くの患者に質の高い医療を提供できるようになります。

これに貢献できる制度が、ナース・プラクティショナー（仮称）制度です。
現在、公共社団法人日本看護協会などは、ナース・プラクティショナー（仮称）制度創設に向けて活動をおこなっています。

この制度を創設することによって、アメリカのNP制度と同じような対応を診療看護師などができるよう、国に求めています。診療看護師など一部の看護師によって一定レベルの診断や治療ができるようになれば、医師の負担は軽くなります。同時に診療看護師の地位は今よりも高まり、診療看護師のニーズがさらに高まっていくことでしょう。