介護福祉士における男女比の割合は？｜男性が介護士になるメリットなどを解説

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1.介護福祉士の男女比

介護福祉士は国家資格であり、国家試験に合格することで名乗れるようになる名称独占資格です。そこでまずは単純な男女比として、介護福祉士試験に置ける男女比データをチェックしていきます。

また、介護福祉士は当然介護の現場で活躍する資格ですので、介護現場で働く介護職員の男女比も同時にチェックしていきましょう。

試験合格者数における男女比

厚生労働省が発表している介護福祉士試験の合格者データから、男女比をチェックしてみましょう。

年度	男性		女性
	合格者数	占有率	合格者数	占有率
2019年度	17,514名	29.8%	41,231名	70.2%
2020年度	18,366名	30.6%	41,609名	69.4%
2021年度	17,447名	29.0%	42,652名	71.0%
2022年度	19,955名	29.9%	46,756名	70.1%
2023年度	18,580名	30.1%	43,167名	69.9%
5年計	91,862名	29.9%	215,415名	70.1%

出典：厚生労働省「第36回介護福祉士国家試験合格発表」

過去5年の試験結果を見ても、男女比はおよそ3:7で女性が圧倒的に多いことが分かります。また、その比率も大きく変動しておらず、近年男性介護福祉士が増加傾向にあるともいいきれません。

介護福祉士の資格を持っている方は、女性が圧倒的に多いことが分かります。

介護職員全体の男女比

続いて実際に介護の現場での男女比に関してチェックしていきましょう。ただし、介護福祉士の資格を持って、介護の現場で働いている方の男女比は、データとして公開されていません。

そこで、参考にするのが厚生労働省が毎年公表している「賃金構造基本統計調査」のデータから、福祉の現場で働く方の男女比をチェックしていきたいと思います。参考にするのは、介護職員が含まれる「その他の社会福祉専門職業従事者」の項目です。

年度	男性		女性
	労働者数	占有率	労働者数	占有率
2023年度	110,140名	43.9%	140,550名	56.1%

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」

介護福祉の現場で働く方の男女比は、女性の方がやや多いというデータになっています。介護福祉士試験の男女比と比較すると、かなり差があることが分かります。

このデータから分かることは、介護福祉の現場で働く男性の多くは、介護福祉士の資格を取得せずに働いているということが予想されます。反対に介護の現場で働く女性は、介護福祉士の資格を取得して働いている方が多いとも予想されます。

次の項では、なぜ男女間で介護福祉士の資格取得に対して意識の差があるとすれば、どのような理由があるのかという点を考えていきたいと思います。

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2.男性介護福祉士が少ない理由

介護福祉の現場で働く男性が、あまり介護福祉士の資格を取得していないと考えた場合、その理由として考えられるのは、そもそも男性は介護福祉の現場で長く働くことが少ないという可能性が考えられます。

介護福祉の現場で長く働くことを考えれば、介護福祉士の資格を取得した方が、待遇面でも有利になる可能性は高いでしょう。それでも資格を取得しないという選択をするということは、将来的には別の仕事に転職することを考えている可能性が高いということです。

では、なぜ介護福祉の現場には男性が少ないのかという点に関して考えていきましょう。

収入面で不安がある

徐々に女性が活躍する場も広がりつつある日本ですが、それでもやはり男性が働き、女性が家事や育児をするという流れに大きな変化はありません。そのため、男性は家族のため、より高収入の仕事を目指す必要があり、収入面に不安がある仕事は長く続けられないという事情もあるでしょう。

では、介護の現場で働く方の収入はどの程度のものなのか。この点を紹介していきましょう。

	月額※1	ボーナス※2	年収※3
男性	308,600円	757,100円	4,460,300円
女性	273,200円	676,900円	3,955,300円
男女計	287,300円	708,900円	4,156,500円

出典：厚生労働省「令和4賃金構造基本統計調査・その他の社会福祉専門職業従事者」

※1　きまって支給する現金給与額
※2　年間賞与その他特別給与額
※3　(きまって支給する現金給与額)×12＋(年間賞与その他特別給与額)

2022年の介護福祉の現場で働く方の平均年収は上記の通りです。男性の方が女性より高い傾向にあるのは、ほかの業種と同様です。

2022年の給与所得者全体の平均年収を、国税庁が発表している「令和4年民間給与実態統計調査」でチェックしてみましょう。

性別	年収
男性	5,630,000円
女性	3,140,000円

出典：国税庁「令和4年民間給与実態統計調査」

調査したデータが別のデータであるため、直接的な比較は難しい部分がありますが、男性の平均年収を比較すると、介護福祉の現場で働く方の年収はかなり低い傾向にあることが分かります。

一方女性の平均年収は、給与所得者全体の平均を上回っています。

この数値比較から考えると、男性としては介護福祉の現場は年収の低い職場であるものの、女性にとっては高収入の職場であるといえます。

そのため女性は介護福祉士の資格を取得して、長く働こうと考える方が多くなり、男性は長く続けることが少ないため、資格を取得するまでもないと考えている方が多いと予想できます。

男性ではできない業務がある

介護福祉の現場に男性が少ないのは、それなりの理由があるとも考えられます。それができる業務に関してです。

介護の現場では、入浴介助や排泄介助といった業務を行う必要があります。要介護者が女性の場合、男性介護士にこうした介助をしてもらうことを拒否するケースも少なくありません。

介護の現場でも、要介護者の要望や人権は尊重されるべきであり、要介護者が拒否する以上、無理矢理男性介護士が介助するわけにはいきません。

業務が限られるということは、それだけ収入の面が限られる可能性がありますし、また求人の数自体が多くないということになります。そのため男性介護士が少ないという現状があると考えられるでしょう。

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3.男性が介護士を目指すメリット

介護の現場では少ないとされる男性介護士ですが、男性が介護士を目指すこと、また介護福祉士資格を取得して働くことにはメリットも考えられます。そんなメリットを紹介していきましょう。

長く働ける可能性が高い

2024年現在、日本の社会問題のひとつが少子高齢化の問題です。年々新生児の出生数は減少傾向にあり、近い将来さらに高齢者の割合は増加していくことが予想されます。

高齢者の割合が多くなるということは、それだけ要介護者の数も増えていくということになります。それだけ介護の仕事も需要は大きくなっていきますので、長期的な視点で見ても仕事が少なくなるということはあまり考えられません。

また、近年話題になっているAIで仕事が少なくなるという問題ですが、介護の仕事に関しては簡単にAIで代用できるような仕事ではありません。直接要介護者と接し、要介護者の気持ちや体調に寄り添いながら行う業務ですので、AIでの置き換えということは考える必要はないでしょう。

男性の腕力が必要になるシーンも多い

介護の現場では一定程度の力仕事があります。これは一般的なデスクワークの仕事とは違う点でしょう。介護の場面では。ベッドから起こす、入浴してもらう、リハビリしてもらうなど、要介護者を抱きかかえて異動させるようなシーンが少なくありません。

こうした業務に関しては、女性よりも力のある男性の方が向いており、要介護者の方も安心して身を任せることができるでしょう。

ほかにも、介護に必要な物資の搬入や車いすの操作など、男性の腕力が活躍できるシーンはありますので、男性を求める介護の現場も少なくないのが現状です。

ある程度の求人があり、しかもそこで活躍できる理由があるという点でも、メリットは大きいと考えることができます。

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4.介護士が男性であるデメリット

介護士が男性であることには、残念ながら一定程度のデメリットもあります。そんなデメリットに関しても触れていきましょう。

要介護者に介護を断られる可能性がある

上でも触れましたが、介護の内容によっては、特に女性の要介護者から介助を断られる可能性があります。これは、介護士として働く上では大きなデメリットといえるでしょう。

介護士の仕事は、要介護者と信頼関係を築きながら進めるのが基本です。要介護者の方に信頼してもらえないと、活躍することは難しいでしょう。その点では、できない介助があるというのは大きなマイナスと考えられます。

職場が女性中心で居場所がない可能性がある

上で紹介した通り、介護の現場で働くのは女性が中心となります。また、介護福祉士の資格を持っている方も、7割が女性ということを考えると、職場の上司が女性というケースも多くなります。

介護の現場はどうしても女性中心の職場となりますので、男性としては居場所がないという状況も考えられます。職場環境が男性にとって働きづらいとなると、これはデメリットといえるでしょう。

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5.介護福祉士の主な業務

男性にとって、メリットもデメリットもある介護福祉の職場ですが、具体的にはどのような業務があるのかという点を簡単に紹介していきましょう。実際の介護の現場では、こうした業務以外にもやるべきことはあるかと思いますが、基本となる部分に関して紹介していきます。

身体介護

身体介護の定義は、要介護者の身体に触れて行う介護業務となります。入浴介助や排泄介助、さらに食事のお手伝いをする食事介助も身体介助に含まれます。介護業務の中心となるのがこの身体介護であり、介護士として働く以上、身体外語に関しては正しい知識を持ち、細心の注意を払うことが重要です。

また、要介護者に直接触れる業務ですから、要介護者やそのご家族との信頼関係も重要であり、しっかりとコミュニケーションを取ることも求められます。

身体介護と聞くと、本格的な介護業務と思われがちですが、異動するためにベッドから車いすに移動する、着替えを手伝うというのも身体介護に含まれますので、すべての介護士にとって基本の業務ともいえます。

入浴介助や、車いすへの移動など、男性の腕力が活かせる業務でもあり、要介護者と信頼関係を築き、積極的にできるようになる必要があります。

生活援助

身体介護と混同されやすい業務が生活援助の業務です。生活援助と身体介護の違いは、要介護者の身体に触れるか触れないかという点です。

要介護者の身体に触れずに生活を援助するということですので、業務の中心は掃除や洗濯、さらに買い物の代行や薬の受け取りなどが考えられます。特に訪問介護などで多い業務といえるでしょう。

もちろん施設に入居している要介護者の場合も、居住スペースの掃除や選択といった業務は必要になりますので、生活援助の業務がないわけではありません。

場合によっては要介護者の財布を預かるようなケースもありますので、より深い信頼関係が必要となります。要介護者はもちろん、そのご家族とも信頼関係を築き、要介護者の日常生活をしっかりと支えることが重要になります。

相談業務

要介護者、またそのご家族には、それぞれいろいろな悩みがあるものです。身体的な悩みや、経済的な悩みなど、多様な悩みに適切に対応する必要があります。

相談者の内容によっては、介護士の力だけでは解決できないというケースは多々ありますので、関係機関や行政とも連携し、対応していくことが求められます。

相談業務に対応するためには、さまざまな知識が必要になりますので、介護福祉士の資格がある方が適切な対応ができるでしょう。介護福祉士の資格取得のための勉強の中で、必要な知識を身に着けておくのがおすすめです。

また、関係機関や行政などと連携する必要がありますので、当然コミュニケーション能力なども必要といえるでしょう。

社会活動支援

介護を必要とする方は、どうしても外出の機会も減り、ほかの方とコミュニケーションを取る機会が減っていくものです。こうした社会的な孤立を解消するため、要介護者の社会活動を支援していくのも介護士としての業務です。

近隣住民や身近な方の話も聞きながら、お互いの関係を円滑にしていったり、地元の地域で行われる催しや祭事にも積極的に参加してもらうなどをして、社会の一員であることを感じてもらうための業務です。

マネジメント

介護士としての業務は、何も要介護者に対する業務だけではありません。特に介護士をまとめるような立場になれば、介護士をマネジメントしていく能力も必要になります。

現場における問題点を吸い上げ、その問題を解決したり、介護士の業務に関しても適材適所を考えつつ調整したりと、職場全体を見守りよりよくしていくという働き方も必要になります。

こういったマネジメントに関しては、男性も女性も関係ありませんので、男性の方が介護福祉士の資格を取得して、こうしたマネジメントの業務に就くことも可能です。

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6.介護福祉士資格を取得するには？

介護の現場で働くのであれば、介護福祉士の資格を取得しておくのがおすすめです。介護福祉士は国家資格ですので、資格取得のためには勉強が必要となります。その勉強の中で身につく知識は、介護の現場で働くうえで非常に重要です。

介護の現場では、正確な知識と丁寧なコミュニケーションが重要ですので、まずはしっかりと知識を身に着け、そのうえで現場で経験を積んでいくようにしましょう。

そんな介護福祉士の資格取得に関して解説していきます。

受験資格を満たす

介護福祉士試験を受験するためには、何より受験資格を満たす必要があります。受験資格を満たす方法には主に3つのルートがあります。

• 実務経験ルート
• 福祉系高校ルート
• 養成機関ルート

実務経験ルートは、もっとも受験資格取得者数が多いルートと言われています。3年以上の実務経験を持つ方は、「介護福祉士実務者研修」という研修を受講し修了することで受験資格を得ることができます。

かつては、「介護職員基礎研修」と「喀痰吸引等研修」の2つを修了することで受験資格を得る形でしたが、2016年以降は「介護福祉士実務者研修」の研修修了が受験資格を得る条件となっています。

実務経験ルートで受験資格を得た方は実務試験が免除となります。

福祉系高校ルートは、福祉系の教育課程を持つ高校を卒業することで介護福祉士試験の受験資格を得るルートです。2009年度以降に福祉系高校に入学し、卒業している方が対象のルートであり、習得した科目によっては、実技試験が免除となります。

養成機関ルートは、指定された養成機関で介護福祉士カリキュラムを受講して修了することで得られる受験資格です。高校卒業後に指定養成機関に進学した場合は2年間、福祉系大学等を卒業後に指定養成機関に進学する場合は1年間の受講で受験資格を満たすことになります。

指定養成機関で規定のカリキュラムを修了した方は、実技試験が免除となります。

国家試験に合格する

いずれかのルートで受験資格を満たしたら、あとは介護福祉士試験に挑戦し合格を目指すことになります。

第36回(2023年度)介護福祉士試験　概要
申込期間		2023年8月9日（水）～9月8日（金）
試験日	筆記試験	2024年1月28日（日）
	実技試験	2024年3月3日（日）
試験会場	筆記試験	全国35都道府県
	実技試験	東京都・大阪府
合格発表日		2024年3月25日（月）

出典：公益財団法人 社会福祉振興・試験センター

2024年度試験に関しては、5月時点ではまだ詳細なスケジュールが出ていませんので、参考までに2023年度試験のスケジュールを紹介していきます。

介護福祉士試験は年に1度の実施です。試験は毎年年明けに行われ、その申し込みが前年夏場に設定されています。2024年現在、実技試験を受験する方は少なくなっていますが、筆記試験に合格すると実技試験を受験できるようになります。

試験は年に1度ですので、試験日に合わせてしっかりと準備する必要があります。そんな介護福祉士試験の合格率もチェックしておきましょう。

年度	受験者数	合格者数	合格率
2019年度	84,032名	58,745名	69.9%
2020年度	84,483名	59,975名	71.0%
2021年度	83,082名	60,099名	72.3%
2022年度	79,151名	66,711名	84.3%
2023年度	74,595名	61,747名	82.8%
近5年計	405,343名	307,277名	75.8%

出典：厚生労働省「第36回介護福祉士国家試験合格発表」

介護福祉士の確率は例年70～80％程度で推移しており、近2年においては80&を超える合格率です。しっかりと勉強すれば、十分一発合格が目指せる試験ですので、試験日に向けて準備して受験するようにしましょう。

社会福祉振興・試験センターに登録する

介護福祉士の資格を利用して、介護福祉士として働くためには、国家試験に合格後登録を行う必要があります。公益財団法人社会福祉振興・試験センターに登録を行うことで、介護福祉士として働けるようになります。

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7.介護福祉士資格を取得するメリット

介護の現場で働くと考えた場合、介護福祉士の資格がなくても業務に就くことは可能です。介護福祉士という資格に独占業務はなく、資格を取得していないと従事できない業務はありません。

では、受験資格を取得し、さらに試験に合格してまで介護福祉士資格を取得するメリットがあるのかという点に関して解説していきましょう。

収入アップが望める

介護福祉士の資格取得は収入アップにつながる可能性があります。介護の現場で働く場合、介護福祉士の資格を持っていることで、評価が高くなるケースは少なくありません。

また、職場によっては、介護福祉士の資格が資格手当の対象となっているケースもあるでしょう。当然介護福祉士の資格を持っている方が、職場内で出世する可能性も高くなりますので、将来的に考えても収入という面では資格取得がメリットとなるケースは多いでしょう。

転職などの求人が多い

介護職の現場では長年人手不足が問題となっています。上でも少し触れましたが、介護職の男性年収は、平均年収を下回るケースが多く、慢性的に人手不足に悩んでいます。

そのため転職などの求人情報が多いという特徴があります。もちろん人手不足が問題となっているだけに、転職に介護福祉士の資格が必須ということはありませんが、介護福祉士の資格を持っていることでより有利な条件で転職できる可能性は高くなります。

特に男性介護士を募集している求人は多く、男性がより有利な条件で転職するためには介護福祉士の資格取得が大きなメリットとなるでしょう。

将来的にも仕事が減る可能性は少ない

2024年時点での日本の人口の現状を見ると、近い将来介護職の人出不足はより深刻化することが予想されます。いわゆる第二次ベビーブームといわれる時代に生まれた方が、65歳以上になるのが2040年前後と予想されており、この時代には日本の高齢化はより深刻な問題となることが予想されます。

また、近年でも少子化は歯止めが利かない状況であり、今後高齢者の割合は高まることが予想されています。

さらに介護の仕事というのは、簡単にAIが担える仕事ではありません。要介護者も人であり、こうした要介護者を支援するのはやはり人の力が必要でしょう。

こうした仕事の内容や、日本の状況を考えると、今後当分の間、介護の仕事は増えることはあっても減ることは考えにくい状況です。

長く働ける仕事と考えた場合、その仕事で活用できる介護福祉士の資格取得は大きなメリットといえるでしょう。

ダブルライセンスでキャリアアップも目指せる

介護福祉士の資格取得を考えると、受験資格の取得自体には時間が必要ですが、試験自体はそこまで難しいものではありません。例年の合格率は70～80%程度と高い数値で推移していますので、言い換えれば、受験資格さえ満たせば高確率で取得できる資格となります。

この介護福祉士に加え、さらに介護の現場で活用できる資格を取得すれば、ダブルライセンスを活かして、より広範囲な業務をすることも可能です。業務範囲が広くなれば、当然収入面でもプラスがありますので、介護の仕事を続ける上での問題となる、収入面の問題もクリアできるでしょう。

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8.まとめ

介護福祉士は女性の割合が高い資格です。介護福祉士試験の合格者の割合を見ると、7割が女性で男性の介護福祉士は3割にとどまっています。

さらに介護の現場で働く方の男女比を見ると、女性がおよそ55%、男性が45%となっています。この数字から想像できるのは、介護の現場で働く男性は、あまり介護福祉士の資格取得を目指していないという可能性です。

男性が介護福祉士を目指すケースが少ない理由としては、介護職の年収の低さや、働きやすさという点の問題があることが想像できます。

しかし、介護の仕事は将来的にさらに伸びていく業界であることが予想されますし、その介護の仕事をする上で介護福祉士の資格を取得するのは大きなメリットが考えられます。

今後は男性介護士を求める職場も増えていくことが予想されますので、今から介護福祉士試験の受験資格を満たし、資格取得を目指しておくことがおすすめです。