【例文あり】看護師の退職届の書き方｜円満退職の秘訣とは？

1.退職願と退職届の違い

「退職願」「退職届」「辞表」は、それぞれ異なる意味をもつ言葉です。いずれも一度提出すると原則的に撤回できません。退職までの流れを確認しながら、それぞれの違いについて押さえていきましょう。

退職する意思を表明する「退職願」

まずは「退職願」を直属の上司に提出して退職の意思を伝えます。もしくは、先に口頭で退職の意思を伝え（または相談）、了承を得られそうならば退職願を提出するという順番でも問題ありません。

なお、退職願とは、退職を希望する従業員が「退職をしたいが、いかがでしょうか」と雇用者側にうかがいを立てる意味合いの書類です。そのため、上司が必ずしも受け入れるとは限らず、「受理できない」と断る可能性もあります。

雇用契約の解消を表明する「退職届」

上司から退職の承認を得た後、「退職届」を作成し提出します。退職届は従業員側から一方的に退職を表明する書類なので、提出後に従業員の一存で撤回することはできません。本当に退職を希望するのかよく考えてから、退職届を提出するようにしましょう。

なお、退職届とは「雇用契約の解消を従業員側から表明する書類」です。もし、上司が退職を認めてくれない場合でも、雇用者側が「受諾する・しない」に関わらず、退職届を提出した時点で退職日が確定します。ただし、円満退職が難しくなるので、可能な限り了承を得てから提出するようにしましょう。

役職あるいは公務員職を辞める際に用いる「辞表」

通常、看護師が退職する際に「辞表」は使用しません。「退職願を提出して退職の意思を表明し、直属の上司の了承を得てから改めて退職届を提出する」のが退職における一般的な流れです。また、退職願を提出しても上司の受諾が得られないといったやむを得ない場合、退職届を提出して退職を進めていきます。

なお、辞表とは「役員以上の立場の方が辞める際に用いる書類」です。そのため、民間企業や事業所に勤務している方や、役職に就いていない方は、辞表を用いることはありません。

2.退職願・退職届の基本的な書き方・例文

退職届・退職願の基本的な書き方を、例文を交えて解説します。それぞれサンプルは次の通りです。

フォーマット

職場に退職願や退職届のフォーマットがある場合は、そちらを利用してください。ない場合は、手書きもしくはPCで作成します。どちらの書き方でも問題ありませんが、署名と日付、表書きは「自筆」にするのがおすすめです。誠意ある対応のように受け取ってもらいやすく、また、本人が記載していることの証明にもなります。

「縦書き」か「横書き」か

縦書きか横書きかも、職場で規定がない限りどちらでも問題ありません。手書きする場合は、書きやすい方を選びましょう。ただし、縦書きの方がフォーマルな印象があるため、できれば縦書きが良いでしょう。

用紙サイズ

便箋を使う場合は、一般的なB5程度のサイズのものならば何でも問題ありません。PCで書く場合はB5あるいはA4が一般的です。

封筒の扱い方

用紙を入れる封筒は無地のものを選び、表には「退職願」もしくは「退職届」と大きく記載します。裏には自らの所属と氏名を記載します。

紙は三つ折りにして封筒に入れます。紙を開けたときに「退職願」や「退職届」などの表題が見えるように折りましょう。

B5サイズの用紙を三つ折にする場合の封筒は長形4号、A4を使用する場合は長形3号を選ぶと、三つ折りにしたときにキレイに収まります。

退職の理由

退職願や退職届に記載する退職理由は「一身上の都合」でOKです。形式的な書類ですので、長々と理由を記す必要はないです。ただ上司に退職したい理由を尋ねられた場合、次のような理由ならば正直に述べても問題ありません。

一方、「職場の不満全般」を理由に退職する場合は、上司に尋ねられたとしても正直に答えない方が良いでしょう。「多くの職場や仕事を経験して、スキルアップしたい」などポジティブな理由を答えましょう。

なお、万が一転職の際に面接で退職理由を聞かれた場合においても、前職の不満を正直に答えるのはおすすめできません。明らかに職場に問題があった場合であっても、不満を口にする候補者は好意的に捉えられないためです。その職場で働きたい前向きな思いを伝えるようにしましょう。

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3.退職届の渡し方とタイミング

退職の意思を伝える大切な書類ですから、渡す相手や渡し方、タイミングが重要です。それぞれについて解説します。

渡す相手

退職願や退職届は、看護師長や看護部長などの直属の上司に渡します。しかし、宛先は上司ではなく、理事長や院長などの組織内でもっとも立場が上の方にします。

渡し方

退職願も退職届も、手渡しが一般的です。退職という重要事項を伝える書類のため、上司が不在にしているときは持ち帰り、別の機会に渡しましょう。間違っても、不在の上司のデスクに置いておくといったことがないように注意してください。

退職届等には提出する日付を記載するため、予定していた日に渡せない場合は、日付を書き換える必要があります。大切な書類ですから、使いまわしをするのではなく、改めて作成し直すようにしてください。

退職の意向を伝えるタイミング

退職の意向は退職する予定日の1～2カ月前に伝えるようにしましょう。引き継ぎに十分な期間がないと判断され、引き止められるのを避けるためにも余裕を見ることがポイントです。

ただ、職場によっては退職届を提出するタイミングが定められていることがあります。就業規則に記載されていますので、トラブルを避けるために必ず確認し遵守しましょう。

4.退職交渉が難航した場合の対処法

退職願や退職届を上司に渡しても、「君に辞められると困る」「後任が決まるまでは退職しないで欲しい」と、引き止められることがあります。実際のところ、民法上では退職届で退職の意思表示をしてから2週間で退職することが可能ですので、どんなに引き止められても、自分の意思を通すことは可能です。

しかし、退職届を受け取ってもらえないときなどは、民法上では可能でも心理上では辞めづらいと感じることがあるでしょう。退職したいという意思が堅く、予定した日までに退職しなくてはいけない場合は、次の方法で退職届を上司に渡しましょう。

内容証明郵便で退職届を送る

退職届の手渡しが難しい場合は、内容証明郵便で郵送することで受理扱いになります。上司がどうしても受け取ってくれないときや、職場内でトラブルがあり、職場に行くことが難しいときも、内容証明郵便を利用しましょう。

労働基準監督署に相談する

内容証明郵便の受取も拒否される場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも検討してください。労働基準監督署では病院、施設側があなたを引き留めてくる理由を説明します。

その内容に合わせて、解決策を提案してくれます。とはいえ、退職の意思をハッキリと示せば、正直引き留めを無視しても問題はありません。しかし、お世話になったという情もあるはずです。円満退社を目指すようにしましょう。

5.退職願・退職届を正しく扱い、円満退職を目指しましょう

どなたでも、退職の意向を伝えることに対して、前向きな気持ちは抱きづらいものです。しかし、だからと言っていきなり退職届を突きつけるのはトラブルのもとになります。まずは直属の上司に相談し、退職願を提出したうえで退職届の提出に進むことが円満退職の秘訣です。

また、自己都合だけでなく勤務先の都合も考えることも大切なポイントです。スムーズな退職のためにも、余裕をもったスケジュールで意思表示をしましょう。

退職に伴う返品・受領品

在職中は自分の物のように扱っていたものでも、もとは職場の所有物であれば退職時にきちんと返却する必要があります。

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